理学療法士の歴史(3)社会貢献・国際貢献・被災地復興―活動の場がさらに広がる

写真:公益社団法人移行祝賀会で挨拶を述べる半田一登 日本理学療法士協会会長(中央)と協会役員

日本における理学療法士の歴史は、高度経済成長期に突入した1960年ごろから始まり、職業として現在に至るまでに様々な歴史がありました。

前回は、地道な活動を着実に重ねて、日本の理学療法が世界に認知されるようになった昭和から平成にかけての時代を振り返りました。

最終回の今回は、その役割と貢献の幅をさらに多様に広げていった、2000年代以降の発展と取り組みについてお伝えします。

2000年(平成12年)~ 「理学療法の日」制定、理学療法士議員の誕生

2000年(平成12年)、理学療法士をより多くの人に知ってもらい、人々の健康に貢献したいという願いのもと、「理学療法の日」が制定されました。理学療法の日を含む「理学療法週間」では、全国47都道府県で関連イベントが実施され、その様子は当時のテレビでも取り上げられました。

理学療法週間のイベントは、1994年(平成7年)に13の都道府県理学療法士会で試験的におこなわれてから、わずか5年間で全国展開まで広げることができたものです。2014年(平成26年)からは、「介護予防推進キャンペーン」も全国一斉に実施されています。

理学療法の日

また、第45回衆議院議員総選挙が行われた2009年(平成21年)に、理学療法士の国会議員が初めて誕生しました。ここで、国政の舞台へ理学療法士が登場することになり、国民および会員の声を理学療法士の立場から届けることができるようになりました。さらに7年後、2016年(平成28年)の第24回参議院議員選挙では、同じく理学療法士資格を持つ参議院議員も誕生しています。

2011年(平成23年)~ 診療ガイドライン発行―理学療法の標準化を目指す

写真:理学療法診療ガイドライン(ダイジェスト版)

2011年(平成23年)には、「理学療法診療ガイドライン」が発刊されました。これは、理学療法士の増加とその就業分野の多様化が進むにつれて、あいまいになっていた理学療法の標準化が目的で、日本の理学療法の水準向上に大きく寄与しました。2020年現在、第2版の発刊を目指して準備が進められています。

理学療法ガイドライン

また、2013年(平成25年)には、日本理学療法士学会が設立されました。科学的根拠に基づいた理学療法の確立が求められるなか、専門分化した学術的な発展に合わせて、12の分科学会と5つの部門(注記:2020年現在は10部門に拡大)を設けて、「各分科学会・部門の精力的な活動」と「学会による組織的な広報活動」をとおした、理学療法の有効性の発信をおこなっています。

日本理学療法士学会

2012年(平成24年)~ 東日本大震災の被災地復興への取り組み

写真:浜通り訪問リハビリステーション

2011年(平成23年)3月11日に日本を襲った東日本大震災では、多くの尊い人命が奪われ、東北の各都市は壊滅的な被害を受けました。

翌2012年(平成24年)に、日本理学療法士協会、日本作業療法士協会と日本言語聴覚士協会の3団体は、地域の医師や介護支援専門員と連携し、訪問リハビリテーションを通して高齢者や障害のある方が住みやすい街づくりを目指す「一般財団法人 訪問リハビリテーション振興財団」を設立し、被災地である福島県南相馬市に「浜通り訪問リハビリステーション」を開設しました。

写真:左から、宮古・山田訪問リハビリステーションゆずる、気仙沼訪問リハビリステーション

その後、岩手県宮古市に「宮古・山田訪問リハビリステーションゆずる」(2013年4月)、宮城県気仙沼市に「気仙沼訪問リハビリステーション」(2014年10月)を開設しており、現在も被災地の地域リハビリテーションに継続的に取り組んでいます。

般財団法人 訪問リハビリテーション振興財団

2012年(平成24年)~ 公益社団法人として社会に対する役割と責任を担う組織へ

日本理学療法士協会は2012年(平成24年)に、内閣総理大臣より公益社団法人として認可されました。同年6月には公益社団法人移行祝賀会が開催され、1966年(昭和41年)の協会設立以降の歴史を振り返るとともに、改めて協会の基本理念が示されて、公益社団法人として社会に担う役割と責任を広く宣言する場となりました。

また、2016年(平成28年)には設立50周年を迎えました。身体に障害のある方を対象として、主に医療施設を中心に始まった理学療法は、50年の時を重ねて、介護施設での治療や介護予防、スポーツなど、幅広い領域に広がってきています。

50年の節目にあたり、日本理学療法士協会では50周年記念サイトを開設し、国民の皆様から広くロゴやキャッチフレーズ、イメージキャラクターを募集しました。また、記念学会として第50回日本理学療法学術大会を東京国際フォーラムで開催するなどの事業も実施しました。

2017年(平成29年)~ 国際社会に向けた活動が拡大、更なる社会への貢献を目指す

写真:アジア理学療法フォーラムでの集合写真

2017年(平成29年)には、国が推進する「アジア健康構想」の基本方針のもと、内閣官房 健康・医療戦略室との共催で「アジア理学療法フォーラム」を開催し、アジア14の国と地域から理学療法士協会の代表者が参加しました。

国内での理学療法の発展により、国際社会での貢献も求められるようになってきました。日本理学療法士協会では国際貢献のためのさまざまな事業に積極的に取り組んでいて、近年では世界理学療法連盟学会の開催を招致し、日本での24年ぶりとなる開催が2023年(令和5年)に決定しています。

日本理学療法士協会は、2020年(令和2年)に設立55周年を迎えます。理学療法士がすべてのひとの健康と幸福の実現に取り組めるよう、これからも協会の基本理念に則り、これからもさまざまなフィールドで理学療法を通じて社会に貢献していくことが求められます。